著者は、日本のメディアでタブー視されている3つのテーマ
- ①ジャニーズの性加害
- ②財務省のカルト的財政緊縮主義
- ③日本航空123便の墜落事件
を取り上げ、これらのテーマがどのようにして日本の経済的・政治的状況に影響を与えたのかを告発しています。
特に、日本航空123便の墜落事件は、日本経済に対して重大な影響を与えただけでなく、日本の主権をも大きく揺るがす事態を引き起こしました。この事故を契機に、日本は経済政策をアメリカに依存せざるを得なくなり、その結果、経済は長期的な停滞に陥りました。
このブログでは、ネタバレを避けながらも、日本経済の衰退の真相を要約しています。経済の再生と主権の回復に向けた道筋について考察し、読者が今後の日本に必要な改革の方向性を見出せることを願っています。
日本経済墜落の真相
日本経済集団リンチ事件
日本航空123便の墜落事件を機に、日本経済は大きく変わりました。戦後、GHQの占領下で失った主権を取り戻し、経済成長を遂げた日本でしたが、1985年のプラザ合意により急激な円高が進行し、深刻な「円高不況」に陥ります。
この合意は、日本経済に対する「集団リンチ」とも言え、日本政府が異常な経済政策を受け入れた結果、長期不況の引き金となりました。
1986年の日米半導体協定と日本経済の凋落
1986年、日本はアメリカとの「日米半導体協定」を結び、日本の半導体メーカーはアメリカに価格決定権を奪われました。さらに、外国製品の市場シェアを20%以上にする「秘密書簡」も存在し、この協定により、日本の半導体産業は衰退しました。
これらの背景には、1985年の日本航空123便墜落事件があり、この事件以降、日本はアメリカに対して従属的な立場を強いられるようになりました。
バブルはこうして発生した
プラザ合意後、日本は円高不況に陥り、政府と日銀は景気回復のために金融緩和を行いました。日銀は公定歩合を急激に下げる一方、銀行に貸出枠を広げさせ、その結果、投機的な融資が増えました。
このことが株価や不動産価格の急騰を招き、バブルが発生しました。しかし、バブルは1990年初頭に崩壊し、日本経済に大きな打撃を与えました。
バブル崩壊から逆バブルへ
バブル崩壊後、日経平均株価は急落し、不動産価格も大幅に下落しました。大蔵省は「総量規制」を導入し、日銀は公定歩合を引き上げて金融引き締めを続けた結果、逆バブルが発生し、日本経済は深刻な打撃を受けました。
日本の高度経済成長を支えた仕組み
1980年代前半まで、日本には「株式の持ち合い」と「不動産担保金融」という仕組みがあり、外資系企業がほとんど存在しませんでした。
株式の持ち合いでは、企業間で互いの株を持ち合い、乗っ取りを防止し、不動産担保金融では銀行が不動産を担保にリスクの低い融資を行うことで、安定的な資金供給を実現していました。この仕組みが、日本の高度経済成長を支えた要因の一つです。
しかし、この仕組みを崩壊させる方法がありました。
- ①不動産バブルを起こし、
- ②バブル崩壊後の谷を思い切り深くし、
- ③不良債権処理を断行する、という方法です。
プラザ合意後、くしくも日本経済はこのシナリオどおりに動いていくことになります。
不良債権の発生と対策
バブル崩壊後、商業地の地価が大幅に下落し、「不良債権」が発生しました。不良債権の多くは「担保割れ」によるもので、不動産価格の暴落により担保が目減りし、銀行は融資分を回収できなくなりました。
不良債権への対処法としては、２つの方法があります。
- ①地価の回復を待つ
- ②企業を破綻処理する
1990年代には、不良債権処理を巡る対立が続きましたが、小泉内閣の下で政府は不良債権処理を推進する方針を採りました。
日本経済の転落と主権回復の道
この30年間、日本経済は急激に衰退し、かつて世界シェアの2割を占めていたGDPは現在4.2%にまで減少しています。原因は主に2つ考えられます。
- ①財務省の財政緊縮政策
財務省は過度な財政緊縮を進め、国民生活を破壊しました。これにより経済は縮小し、成長が阻害されました。 - ②日本航空123便の墜落事故と主権喪失
日本航空123便の墜落事故を契機に、日本は主権を失い、経済政策をアメリカに依存せざるを得なくなりました。事故の根本原因を隠蔽し続ける日本政府の姿勢が、日本の主権回復を妨げているとされています。
解決策は、日本航空123便の墜落原因を明らかにすることです。コックピット・ボイスレコーダーとフライトレコーダーが現存しており、これらを基に科学的に墜落原因を解明することで、日本は主権を回復し、独立国家としての道を歩むことができるようになるはずです。
というわけで、今回は以上です。
記事が参考になりましたら幸いです😌🙇
